Press Releases
会社、ブランド、商品に関する最新のニュー
スをご覧ください。
インドネシア最大のモーターショーGIIASで同国向け新型車両を発表
インドネシア最大のモーターショーGIIASで同国向け新型車両を発表
FUSOブランド最大の海外市場インドネシアで新型「eCanter」を初公開
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下MFTBC）は、2023年8月10日から20日まで開催される「第30回GAIKINDOインドネシア国際オートショー（GIIAS）」において、電気小型トラック「eCanter」新型モデルをインドネシア市場で初めて披露しました。MFTBCとFUSOの現地販売代理店であるPT Krama Yudha Tiga Berlian Motors（本社：ジャカルタ市、社長：田中伸和、以下「KTB社」）は、インドネシアにおける「eCanter」の市場導入を2024年に計画しています。
国内商用車メーカー初補修用部品等のオンラインショップをオープン
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､国内の商用車メーカーで初めて*1となる、補修用部品等のオンラインショップ「三菱ふそう_ショップ」(以下「当ショップ」)を日本国内のお客様向けに2023年7月18日にオープンしました。
三菱ふそうのテレマティクスサービスとデータ連携したドコマップジャパン提供の動態管理サービス「docomap Vehicle」にグリーンプランを追加
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、株式会社ドコマップジャパン（本社：東京都港区、社長：浦嶋一裕、以下 ドコマップジャパン）が現在提供しているFUSO車両対応の動態管理サービス「docomap Vehicle」に新たに「グリーンプラン」が追加され、2023年7月よりサービスが開始されたことをお知らせします。
2025年に国内全製造拠点をカーボンニュートラル化
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は､2025年までに国内の全製造拠点をカーボンニュートラル*1化する目標を表明します。2025年までの全製造拠点のカーボンニュートラル化は、日本国内の完成車メーカーで最も早い目標となります。
部品センターを厚木市から横浜市幸浦に移転
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下 MFTBC）は、アフターセールス向け部品倉庫「厚木部品センター」（神奈川県厚木市）を横浜市幸浦へ移転したことをお知らせいたします。「幸浦部品センター」として稼働を開始した新部品センターの開所式を2023年5月30日に実施しました。
ダイムラートラック、三菱ふそう、日野およびトヨタ、CASE技術開発の加速を目指すとともに、三菱ふそうと日野を統合する基本合意書を締結
ダイムラートラック社（CEO：マーティン・ダウム、本社：ドイツ ラインフェルデン・エヒターディンゲン、以下ダイムラートラック）、三菱ふそうトラック・バス株式会社（代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、本社：日本 神奈川県川崎市、以下MFTBC）、日野自動車株式会社（代表取締役社長 CEO：小木曽聡、本社：日本 東京都日野市、以下 日野）およびトヨタ自動車株式会社（社長 CEO：佐藤恒治、本社：日本 愛知県豊田市、以下 トヨタ）は、本日、CASE技術開発の加速を目指すとともに、MFTBCと日野を統合する基本合意書を締結しました。
オーストラリアで新型「eCanter」を公開
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下MFTBC）は、2023年5月18日から21日までオーストラリア・ブリスベンで開催されたブリスベン・トラックショーにおいて、電気小型トラック「eCanter」新型モデルを同国で初めて公開しました。
三菱ふそうトラック・ヨーロッパのトラマガル工場、カーボンニュートラル化を達成
三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：カール・デッペン、以下MFTBC）は、完全子会社の三菱ふそうトラック・ヨーロッパ(Mitsubishi Fuso Truck Europe Sociedade Europeia de Automóveis, S.A, 本社：ポルトガル・トラマガル、社長：アーネ・バーデン、以下MFTE)のトラマガル工場が2022年末にカーボンニュートラル化を達成したことをお知らせします。また、同工場は2040年までにクライメート・ポジティブ*な操業への移行を目指します。 *CO₂の排出量よりも吸収量が多い状態
